「外貨準備」は、自国の通貨を防衛するために重要な要素です。アルゼンチンはデフォルト寸前まで来ました。外貨準備高からASEAN諸国の潜在的問題児を探してみましょう。

ASEAN諸国の外貨準備高推移


(出所:世界銀行 筆者編集)
※少し見えづらいですが、シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナムの順に並んでいます。それ以外の国は、外貨準備高がないも同然です。

「国民経済の貯金」などと呼ばれる外貨準備高が、ASEAN10か国中最も多いのは、イメージ通りシンガポールです。意外なことに2位がタイ、続いてマレーシアと来ています。タイは1990年代後半のアジア通貨危機の発端となった国で、その苦い経験から外貨準備を2010年まで継続して増加させてきました。

つまり、ASEANではどこの国が危なそうなの？

ずばり、インドネシアです。

外貨準備高の適正水準については一般的には、「外貨準備保有高／輸入額」は輸入の3ヶ月分以上、「外貨準備保有高／短期債務[1]残高」は1年分相当がベンチマークとして使用されています。「外貨準備保有高／輸入額」に関して述べると、タイは輸入の7.5ヶ月分、マレーシアは7か月分相当を保有しており安全圏と言えるでしょう。

しかし2013年度にインドネシア、インド、タイ、マレーシアは自国通貨を守るべく通貨介入を行っており、外貨準備高を減らしています。以下の表をご覧ください。中でもインドネシアが大きく外貨準備高を減少させました。


(出所:Market Hack)

前回の記事で紹介したアルゼンチンもペソ買い支えのために介入し、外貨準備高が激減、国内の富裕層が海外に資産を非難させるという状況が起きました。New York Timesの一面にもなった、米ドルを買い求めるために銀行で列をなす人々の写真はその象徴です。

アルゼンチンと連動して、ロシアや南アフリカなど新興国の通貨安が既に起きました。これらも中国のシャドーバンキング問題が背景にあるでしょう。インドネシア株への投資は、少し注意が必要な局面だと個人的に推察しています。

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